宗-SC1:檀家管理システム(会計連動は宗－ＳＣＸ）

宗-SC1宗教法人：檀家管理

予約予定管理：ついに、カレンダー形式のお寺カレンダーを開発！

予約登録をカレンダーで。
予約～新亡登録～中陰表と連動して作業が進られます。
仮予約と確定を色分け、年間行事など定期スケジュールは一括作成。
今まで、実現できなかった、カレンダー表示化が、実現しました。

ついに、カレンダー形式のお寺カレンダーを開発できました。空いている日が一目でわかることと、仮予定が、色でわかるように、更に開始時間も表示できるようにしました。六曜日の表示も、実現できました。
これが、檀家管理（過去帳、回忌管理、年間行事等）と連動しています。もう、これしかありません。 今日を確認し、明日を、未来の予定を見るものです。

カレンダーは六曜表示されます！

誰が見ても、スケジュールがわかり、内容の確認もできます。

毎週日曜日とか水曜日と金曜日とかの年間行事も一発で、スケジュル作成できちゃいます。

予定は、葬儀、法事、行事など、また住職/副住職などの区別で管理できます。
また、毎月10 日などの行事も、一発で作成できます。

また、毎月10 日などの行事も、一発で作成できます。
法要/教化/法話などの行事も、簡単に年間スケジュール化できます。
すべのスケジュールは仮予約/決定ができます。

予定は、カレンダ以外にも、画面で、種別に確認できます。

カレンダーは、誰でも見られるようになって初めて、効果が発揮できます。
共有するということが、分かります。

負担金管理システム

経理と連動する、便利もの。自動仕訳(会計連動対応オプション）

放っておいては、収入は、減るばかり。
新しい宗教法人経営の決め手に、システム利用は不可欠。

• 振替伝票入力方式
• 出納帳入力方式
• 現預金出納帳　　
• 仕訳日記帳 　　　　　
• 資産科目標準例 　　　　　
• 決算関係出力例

●宗３４宗教法人会計
事業収支計算書版：
☆追加機能

●宗４０宗教法人会計
普及版：☆追加機能

●宗41P1-宗教法人会計
拡張版：☆檀家負担金管理システム

• ●宗教法人の行う主な事業と消費税の課税、不課税等の一覧表
• ペット供養は非課税？
• 墓地の貸出し
  
• 墓石の販売（永代使用料で墓石込みの販売）
  
• 護寺会費･墓地維持管理費
  
• 管理費共用部分
  
• 納骨堂は墓地扱い
  

• ●第7節　消費税
• ●消費税の適用条件等
• ●個人事業者の自家消費の取扱い
• ●宗教法人も源泉徴収義務者
• ●宗教法人の庫裏等に無償で居住している場合
• ●その他の源泉徴収負担がある場合
• ●収益事業に該当するかどうかの具体的な判定
• ●収益事業以外の事業の経理と区分
• ●税務署への届出や申請

●リモートサポートとは？

サポート担当者が、インターネット経由でユーザーのパソコンの画面を見ながら、操作方法を指示するサポート。

電話による音声だけのサポートでは、パソコンの操作を教えづらい。一方、リモートサポートでは、ユーザーと同じ画面を見ながら手順を伝えることができるため、操作の指示がしやすく、ユーザー側も分かりやすい。

●リモートサポートの心配

弊社はお客様の同意なく、キーボード操作・マウス操作を行うことはありません。 お客ユーザーＩＤ確認後接続します。

なお、リモートサポートは仕組み上、 お客様の同意操作なしに接続できない仕様となっていますので、リモートサポート実施後、 お客様の同意操作なしに弊社から接続することはございません。ご安心ください。

●接続ツールは

高品質のTeamViewerをカスタマイズして利用しています。
TeamViewerでは、RSA秘密鍵/公開鍵交換とAES(256ビット)セッションエンコーディングに基づく徹底した暗号化を採用しています。 この技術はhttpsやSSLと同じ標準に基づいており、現在の標準では完全に安全とみなされています。

ISO 9001の取得により、TeamViewerの品質システムが国際的に通用する標準を満たしていることが改めて確認されました。 (証明書をダウンロード)

●大手有名ソフトベンダーでは、できないこと

数千から数万、数十万の実績を誇示する大手ソフトベンダーでは、お客様の声を聴くなどのサービスができるわけがありません。

○まず、電話で、音声ロボットとの会話に振り回されて、目的のところに行きつけないことが多いようです。
数十万のﾕｰｻﾞｰを抱えていれば、しょうがないでしょうね。→詳細ページへ

宗教法人会計をご利用の方々から「丁寧に教えていただけるリモートサポートが安心」との声が多く届きます。

• ○○月の入力くぉ終えたんだけど、これでいいか確認して欲しい。
  
• 科目を追加したいんだけど
• 仕訳がわからない
• パソコンを代えたい
• 操作方法が分からない

収益事業とは、次の３３の事業（付随して営まれるものを含む）で、継続して事業場を設けて営まれるものをいう（法人税法第２条13号、施行令5条1項）、としています。

１．物品販売業、２．不動産販売業、３．金銭貸付業、４．物品貸付業、５．不動産貸付業、６．製造業、７．通信業、８．運送業、９．倉庫業、10.請負業、 11.印刷業、12.出版業、13.写真業、14.席貸業、15.旅館業、16.料理店業その他の飲食業、17.周旋業、18.代理業、19.仲立業、20.問屋業、21.鉱業、22.土石採取業、23.浴場業、 24.理容業、25.美容業、26.興行業、27.遊技所業、28.遊覧所業、29.医療保険業、30.洋裁、和裁、着物着付け、編物、手芸、料理、理容、美容、茶道、生花、演劇、園芸、舞踊、 舞踏、音楽、絵画、書道、写真、工芸、デザイン、自動車操縦若しくは小型船舶の操縦（以下、技芸という）の教授、31. 駐車場業、32.信用保証業、 33.その他工業所有権その他の技術に関する権利又は著作権の譲渡又は提供を行う事業

当社宗教法人会計システムは、更に足りないものを追加できます。

たとえば「檀家管理」などは実に、各寺院で、いろいろな考えから実施されていて、既成のパッケージで処理するのは困難が伴います。寺院にあったカスタマイズが必要です。

Q3　収支計算書の作成が免除されているのはどういう場合ですか。
A 　公益事業以外の事業（収益事業）を行っていない法人であって，その一会計年度の収入の額が8千万円以内である法人については，当分の間，収支計算書の作成義務を免除することとされています。

Q4 　現在，収支計算書を毎年作成していますが，年間の収入が8千万円以内なので，今後作成しなくてもよいのでしょうか。 　また，この場合，作成していても提出しなくてもよいのでしょうか。
A 　年間収入が8千万円以内の法人について，当分の間，収支計算書の作成義務を免除することとされているのは，収入規模の小さな法人について直ちにその作成を義務づけることが，事務負担の面で困難が予想されるための経過措置にすぎず，収支計算書を作成しないことを奨励するものではありません。
また，年間の収入が8千万円以内であっても，実際に作成していれば，所轄庁に提出する必要がありますので，注意してください。（文化庁HP)

什器及び備品は，財産台帳に記載されているものすべてが対象になりますが，基本的には，各法人ごとに判断すべきものです。

あらかじめ，「1年以上の使用に耐えるもので，購入金額が◯◯円以上のものとする。」というように，什器，備品等に関する基準を内部で定めて，財産台帳で整理しておくのが望ましいと思います。（文化庁HP)

●分割払いをご利用ください！（～24回まで、手数料当社負担）
●WEBでのカード番号の入力不要ですから安心！